解説間違い/システム不具合　掲示板

【問題番号】
（問題回）　Ｒ３年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：４　（２）

【内容】解説
③正:消費電力に大幅な改善があるわけではなく、回路ユニットが熱を持つため、耐圧筐体表面に放熱する機構が必要となる

⇒
③正:消費電力が大幅に大きく、回路ユニット内部の温度が耐圧筐体表面より上昇することににより放熱対策（金属バネ製クッション）が必要となる

【問題番号】
（問題回）　Ｒ３年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：５　（２）

【内容】解説間違い
径間長とは、マンホールの内壁から隣接するマンホールのまでの管路で結ばれた距離をいう。径間長は、ケーブルピース長（※）、保守作業、管路の線形、収容ケーブルの種別などを考慮して決定することとされている。（※ケーブルピース長は、径間長を含んで算出される値)

とありますが。

径間長とは、マンホールの中心から隣接するマンホールの中心までの管路で結ばれた距離をいう。径間長は、ケーブルピース長、保守作業、管路の線形、収容ケーブルの種別などを考慮して決定することとされている。

（※現場でケーブルピース長を考慮し、ＭＨ位置を決定し、径間長を決定することはあると思います：☆参考文献：オーム社「電気通信主任技術者試験　対策テキスト　線路設備及び設備管理」１８８Ｐ上段
)

【問題番号】
（問題回）　Ｒ４年　第２回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：５　（２）

【内容】④解説間違い
とう道設備に近接して掘削が行われる場合、設備事故が発生したときの復旧が難しいことから、管路設備の場合と異なり、近接工事の影響を定量化する影響解析を行うことなく防護対策を施し、その防護対策の効果を確認する計測管理のため、トランシット(正:パイプスケール)による内空変位量などの計測が行われる。
↓
④ とう道設備に近接して掘削が行われる場合、設備事故が発生したときの復旧が難しいことから、管路設備の場合と異なり、近接工事の影響を定量化する影響解析を行い、防護対策の必要性を検討する。更に、その影響解析結果確認のため、計測管理を行い、パイプスケールによる内空変位量などの計測が行われる。

☆参考文献：オーム社「電気通信主任技術者試験　対策テキスト　線路設備及び設備管理」２０１Ｐ中段

【問題番号】
（問題回）　Ｒ６年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：４（３）

【内容】
Ⅰ：解説違い
③大型船が投錨する海域では、一般に、4[m]以上(正:1.5～2.0[m])の埋設深度が要求され、ケーブルを深く埋設するためにホイールカッタ及びチェーンカッタを装備したインジェクタ(正:ROV)を用いる。

⇒

③大型船が投錨する海域では、一般に、4[m]以上の埋設深度が要求され、ケーブルを深く埋設するためにホイールカッタ及びチェーンカッタを装備した（正：加圧水を噴射する）インジェクタを用いる。

Ⅱ：誤字
補足
ウォータジェット埋設工法：ケーブル埋設後敷設工事

⇒

ウォータジェット埋設工法：ケーブル敷設後埋設工事

【問題番号】
（問題回）　R5年　第2回
（科目）　　伝送設備
（問題番号）問：9　（4）

【内容】
補足
・WPAとWPA2の比較

この表にて、WPA2 の中に 「WPAパーソナル」と「WPA]エンタープライズ」があり「]」の記号があっておかしいようですが、
「WPA2パーソナル」と「WPA2エンタープライズ」としようとした誤植でしょうか？

> ・無線LANのセキュリティ技術
> WEP、WPA、WPA2の3つが存在し、
2018年からは、WPA3 というものも登場したようです。

【問題番号】
（問題回）　R6年　第1回
（科目）　　法規
（問題番号）問：5　（4）

【内容】
解説箇所の間違い。

③通信回線の電力は、絶対レベルで表わした値で、その周波数が低周波(正:音声周波)であるときは、プラス10デシベル以下、音声周波であるときは、プラス20デシベル以下でなければならない。ただし、総務省令で定める場合は、この限りでない

↓
③通信回線の電力は、絶対レベルで表わした値で、その周波数が低周波(正:音声周波)であるときは、プラス10デシベル以下、高周波であるときは、プラス20デシベル以下でなければならない。ただし、総務省令で定める場合は、この限りでない

【問題番号】
（問題回）　Ｒ３年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：７　（６）

【内容】
解説➀②④正しい⇒➀③④正しい

【問題番号】
（問題回）　Ｒ４年　第２回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：６（２）

【内容】解説に
　応答とは、・・・・～に「この活動には、地震を想定して、とう道及び管路へフレキシブルジョイントを適用する対策が含まれる（※）。(※赤部分は、「予防」に関する例)」。
とありますが、「地震を想定して、とう道及び管路へフレキシブルジョイントを適用する対策」は「準備」に関する例ではないでしょうか？
☆参考文献：オーム社「電気通信主任技術者試験　対策テキスト　線路設備及び設備管理」２３３Ｐ下段

【問題番号】
（問題回）　Ｒ５年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：７（２）

【内容】③についての解説違い
業法　第二十四条の八が掲載されていますが、第二十四条の四の２が正解です。
「元請負人は、前項の検査によつて建設工事の完成を確認した後、下請負人が申し出たときは、直ちに、当該建設工事の目的物の引渡しを受けなければならない。ただし、下請契約において定められた工事完成の時期から二十日を経過した日以前の一定の日に引渡しを受ける旨の特約がされている場合には、この限りでない。」

【問題番号】
（問題回　Ｒ５年　第１回
（科目）　　線路設備
（問題番号）問：Ｑ７（１）

【内容】解説間違い

元請負人は、請負代金の出来形部分に対する支払又は工事完成後における支払(※)を受けたときは、当該支払の対象となった建設工事を施工した下請負人に対して、当該元請負人が支払を受けた金額の出来形に対する割合及び当該下請負人が施工した出来形部分に相応する下請代金を、当該支払を受けた日から20日以内又は特約に基づく期間内に(正:1月以内で、かつ、できる限り短い期間内に)支払わなければならない。（※赤部分は、不要）
⇒業法第二十四条三より、「工事完成後における支払を受けたとき」は不要ではなく、必要です。